
TSトリリオンの子会社ビビアルカンパニーは、全羅南道初のデータセンター構築事業で総148億ウォン規模のMEP(機械、電気、配管)電力インフラの供給および施工契約を締結したと5日明らかにした。
今回の事業は、データセンター運営の重要な要素である電力、冷却、バッテリーインフラを統合構築するプロジェクトで、AIおよび高密度サーバー環境に最適化された電力設計を適用することが特徴だ。今回の受注を通じてビビアルカンパニーはデータセンター電力インフラ分野で蓄積してきた技術力と事業遂行力量を再び立証したという評価を受けている。
このプロジェクトには、グローバルデータセンター電力ソリューション企業バーティブ(VERTIV)の無停電電源装置(UPS)と自動切替スイッチ(STS)が適用され、エネルギー貯蔵装置としてESS市場シェア世界1位企業CATLのアンペース(AMPACE)バッテリーが採用された。これにより、停電防止と電力安定性の確保はもちろん、火災のリスクを下げるように設計された。
全羅南道データセンターは1段階で26MW規模で構築され、今後2段階から34MWまで拡張される予定だ。同施設は全南地域初のデータセンターで、AI、クラウド、公共データ需要の増加に対応する地域コアデジタルインフラとして活用されるものと見込まれる。
パク・ジュフンTSトリリオン副会長は今回の受注が全羅南道初AIデータセンター構築という点で意味が大きく、ビビアルカンパニーの電力インフラ技術力が市場で認められた結果だと明らかにした。また、段階別構築と拡張過程でも安定性と効率性を同時に確保した電力インフラを提供すると説明した。
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