
MROは6月5日、斗山エナビリティと「次世代購買環境構築」のための公式契約を締結し、本格的なシステム構築に着手したと明らかにした。
今回のプロジェクトは、既存のERPや電子契約システムなどに分散して運営されていた購買業務を、エムロの統合SCMソリューション「スマートスイートv10.0(SMARTsuite v10.0)」ベースの単一プラットフォームに統合することが核心だ。また、AIとデータ技術を組み合わせて購買業務の効率性と生産性を最大化することが主な目標だ。
Doosan Energyは、発電所やプラントの建設に必要な高コストのカスタマイズされた材料と機器を扱うEPC業界の特性上、戦略的な購買管理の重要性が非常に高い企業です。プロジェクト全体の予算のかなりの割合が購買に投入され、資材納期と品質は収益性に直結するためだ。
MROは今回のプロジェクトで資材予算の算出から見積、発注、契約、入庫、協力会社の評価まで、購入の全過程を統合システム上で処理できるように実装する予定だ。これにより分散していた購買データをリアルタイムで統合管理し、ダッシュボードを通じてプロジェクトの進行状況を直感的に確認できるようになる。
特に次世代システムにはAIベースの技術適用が可能な構造を共に設計し、今後の購買業務の自動化および知能化基盤も用意する予定だ。 MROは、多数のEPCプロジェクトで蓄積された購買プロセス最適化の経験を基に、斗山エナビリティに特化したシステム設計を推進している。プロジェクトはシステム分析と設計、開発、テストなどの過程を経て、2026年下半期に完了する予定だ。
エムロ関係者は「EPC産業では単純なコスト削減を超え、購買戦略自体がプロジェクト成果に影響を及ぼす核心要素」とし、「斗山エナビリティとのコラボレーションを通じてエムロの技術力と購買特化力量をもう一度立証できると期待する」と明らかにした。
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